2017年06月30日

出場申請忘れ

こんなことってあるんだー。

びっくりぽんやー。

世界大会を目指して勝ち抜いてきた選手は

お気の毒としか、いいようがないなー。

バレー協会、出場申請忘れ…ビーチ国際大会欠場


6/30(金) 7:15配信

読売新聞



 日本バレーボール協会が、ビーチバレーボールの国際大会へ期限までにエントリーを行わず、選手たちが出場できなくなっていたことが29日、明らかになった。

 協会は「信頼を損ねる事態で、再発しないよう徹底する」とし、選手への謝罪を行う。

 大会は今月27日から開催中のワールドツアーのクロアチア・ポレッチ大会。エントリー担当の男性職員が5月28日の期限を失念し、期限を過ぎて申し込んだが、希望していた男女の7ペアが出場できなかった。
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2017年06月26日

函館高校球児

野球の話し久しぶりだけど

日ハムは大谷がやっと1軍復帰したけど

なかなかゲームにでない。

いつ投げるのか、

もやもやするねー。

話しはチェンジ高校野球だけど

最後の夏の大会予選が始まった。

函館も始まったけど、

おいらの同期で、某プロ野球球団のスカウトが

今年配置換えで関東担当から北海道担当になったんだけども

今月末に、函館の予選を見に来る。

なんでもいい選手がいるんだってさ。

函館の高校球児がプロに注目されるの久ぶりじゃないかなー。

うんと活躍して、

目に留まって

プロに行ってくれよー。

え、だれだって?

それはここで書けないよ。
posted by 烏賊す社長 at 09:57| 北海道 ☔| Comment(0) | TrackBack(0) | 日記 | このブログの読者になる | 更新情報をチェックする

2017年06月22日

もうはげのおじさんからは票ははいらないぞ、豊田議員

「このはげーがー」

って言うから、

埼玉選挙区のはげを敵に回したな。

おじさんからは票ははいらないぞ。


豊田真由子衆院議員が自民党に離党届を提出 元秘書への暴行・暴言報道で引責

 自民党の豊田真由子衆院議員(42、埼玉4区、当選2回)が22日、党本部に離党届を提出した。同日発売の「週刊新潮」で元政策秘書の男性に暴言、暴行をはたらいていたと報じられ、責任を取った。豊田事務所は報道内容を大筋で認めている。党執行部は受理する方針だ。

 安倍晋三首相(党総裁)は22日、自民党の下村博文幹事長代行から、豊田氏の離党届提出の報告を受け「やむを得ない」と語った。
posted by 烏賊す社長 at 18:23| 北海道 ☔| Comment(0) | TrackBack(0) | 日記 | このブログの読者になる | 更新情報をチェックする

2017年06月20日

じぇじぇ、いちごも盗まれた

どひゃー、

いちごまで韓国に盗まれて

220億も損こいたんだ。

新日鉄から鉄の情報を盗んで

ポゴダが鋼鉄をつくって大儲けしてたけど

工業に続いて農業でも盗むねー。

對馬のお寺から銅像を盗んでいったのも韓国だし、

自分で研究したり、つくったりしないでなんでも盗む。

困った国っていうか、民族?だねー。

まじめにやっている人もいるのだろうけど。

イチゴ品種 韓国に流出 損失5年で220億円 農水省試算


6/20(火) 7:01配信

日本農業新聞



 イチゴ品種が韓国に流出したことで、日本の輸出機会が奪われ、5年間で最大220億円の損失があったとの試算を農水省がまとめた。品種流出の影響が少なくないことが改めて浮き彫りになった格好で、同省は、海外での品種登録の必要性を訴えている。
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進まぬ海外登録 課題

 農水省によると、韓国のイチゴ栽培面積の9割以上が日本の品種を基に開発した品種。栃木県の「とちおとめ」や農家が開発した「レッドパール」「章姫」などが無断持ち出しなどで韓国に流出し、韓国はそれらを交配させて「雪香(ソルヒャン)」「梅香(メヒャン)」「錦香(クムヒャン)」という品種を開発した。アジア各国への輸出も盛んで、日本を上回る。

 農水省は、日本の品種が流出していなければ韓国の品種も開発されず輸出もできないと想定。日本が輸出できるはずのものが韓国産に置き換わったとして損失額を試算した。韓国の輸出額から推計して、日本の損失額は5年間で最大220億円だったとした。昨年1年間の日本産イチゴの輸出額は11億円のため、5年間に換算するとこの約4倍に当たる。

 品種登録できていれば品種開発者が得られていたロイヤリティー(許諾料)は年間16億円だったと推計した。韓国には品種登録制度はあるが2012年までイチゴは保護対象になっておらず、流出前に日本側が品種登録できなかった。品種登録していれば、栽培の差し止めや農産物の廃棄を求めることができるが、登録していないため、こうした対抗策が取れない。

 国際ルールでは、植物新品種は販売開始後4年までしか品種登録を申請できず、速やかな出願が重要になっている。だが、育成者が申請料や手続きに負担を感じていることが課題になっている。
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日本農業新聞
posted by 烏賊す社長 at 11:59| 北海道 ☔| Comment(0) | TrackBack(0) | 日記 | このブログの読者になる | 更新情報をチェックする

2017年06月14日

大阪マラソン当選

がははh

あたったー、

春の東京に続いて秋の大阪

ビック2大会、連続当選なんてラッキー。

おととい、美瑛ヘルシーマラソンを走ってきて、

帰ってきたら、この嬉しいお知らせ。

ひでき、かんげきー。

7月の函館

8月の札幌

9月のベルリン

11月の大阪とビック大会が続くのー。

還暦前ですけど、

マラソン走り出して10年目。

仕事も伸びているし、マラソン効果ってあるみたい。
posted by 烏賊す社長 at 10:49| 北海道 ☔| Comment(0) | TrackBack(0) | 日記 | このブログの読者になる | 更新情報をチェックする

2017年06月07日

こんなにアパート増えて大丈夫?

おいらのまわりでも

近年、アパートを建てている人が多い感じだけど

そんなにいいと思われる場所ではないところに建てている人もいる。

5年間の入居保証とか

安心させられるカードに乗っかってしまって、

銀行も融資に積極的だから建てれるけど

函館は毎年人口が3000人づつ減少しているから

3000部屋づつ空き部屋になっていくのに

こんなにアパートばかり建てて、

いつかは入京者がいなくなる。

人口が増えている札幌や首都圏なら、これから先もいいだろうけど、

銀行ローンは20年以上あるのに

大丈夫ではないな、と思う今日この頃。

<地方銀>アパート融資の貸出残高最大 相続税対策に対応

6/6(火) 21:16配信

毎日新聞

<地方銀>アパート融資の貸出残高最大 相続税対策に対応


個人の貸家業向け融資残高の推移


 個人が建設する賃貸住宅への地方銀行の融資残高が、2017年3月末時点で前年比7.2%増の13.8兆円に膨らみ、日銀による09年の統計開始以降で最大となった。地方経済の縮小や超低金利で企業向け融資の収益が低迷する中、相続税対策のアパート建設などへの貸し出しを急増させているためだ。過剰融資が貸家の「建設バブル」を助長する懸念も出ている。

 日銀によると、アパートやマンションなど貸家業を営む個人への全国の地銀105行の融資残高は、10年3月末の約8.8兆円から7年間で約5兆円増加した。これに対し、大手行のこの間の融資残高は約2.4兆円減少し、総額8.6兆円と地銀より少なく、地銀の積極姿勢が際立っている。

 背景には、地方経済の衰退に歯止めがかからず、優良企業への貸し出しが難しくなっていることがある。企業向け融資は、金利の値引き競争の激化と日銀のマイナス金利導入で、預金と貸出金利の差である利ざやが一段と縮小。株式上場する地銀82社の17年3月期決算では全体の約8割が最終(当期)減益に陥った。このため、相対的に利回りの高い個人向け融資に注力しているのが実情で、貸家業向け融資の伸び率は、貸し出し全体(3.3%)を大きく上回っている。

 一方の借り手側にとっては、15年1月に相続税が増税されたことが大きな契機となった。所有する土地にアパートなどを建てると、更地のままで所有するより評価額が下がり、納税額が減る「節税効果」が見込める。さらに日銀の大規模金融緩和で、建設資金を低利で調達しやすくなっていることも追い風となっている。国土交通省によると、16年度の貸家の建設着工戸数は前年度比11.4%増の42万7275戸と2年連続で増加し、08年度以来の高水準となった。

 地方のアパート・マンション向けローンについては業界内でも「人口減少が続く中、どんどん貸家を増やして良いのか」(メガバンク幹部)との議論があり、日銀金融機構局は「家賃収入の見通しを十分審査しないまま融資を増やしている地銀もある。リスク管理の徹底が必要だ」と警鐘を鳴らす。【小倉祥徳】
posted by 烏賊す社長 at 09:24| 北海道 ☔| Comment(0) | TrackBack(0) | 日記 | このブログの読者になる | 更新情報をチェックする

2017年06月04日

棒二森屋の閉店検討 来年度にも 函館 後継決定が前提

じぇじぇじぇ

函館駅のまんまえのデパートが閉店ってか

老舗、ぼーにさん。

函館市民は敬意を表してボーニさんって言うんだけど、

函館やばいっしょ。

ボーニの売り上げ100億あったのに48億まで減っていたなんてなー。

丸井が80億あるのに、その6割しかないんだ。

駅前立地で建物も大きいのになー。

それだけ売り上げ減ったら赤字やなー。

無印が出たのも痛手で、

その出て後が埋まってない。

廃墟になったら最悪だから、

なにか転用してくれたらいいけど。


棒二森屋の閉店検討 来年度にも 函館 後継決定が前提

06/04 09:30、06/04 10:24 更新

イオンが閉店の検討に入った老舗百貨店「棒二森屋」=3日、函館市若松町


 【函館】流通最大手のイオン(千葉市)が、傘下にあるJR函館駅前の老舗百貨店「棒二森屋」(函館市若松町)の閉店を検討していることが、3日分かった。建物や土地を活用する後継企業が決まるのが前提だが、撤退時期は早ければ2018年度中の可能性もある。イオンは今後、函館市や金融関係者らと本格的な協議に入りたい考えだ。

 棒二森屋は道南の急速な人口減少や、丸井今井函館店とテーオーデパートとの百貨店競争などにより売り上げが長期低迷。昨年3月の北海道新幹線開業も追い風にはなっていなかった。

 イオン傘下のダイエーの子会社、中合(なかごう)(福島市)が運営。イオンは4月に発表した中期経営計画(2017〜19年度)で、赤字が続くダイエーを黒字化する方針を掲げた。今回の閉店検討は、その一環でもある。
posted by 烏賊す社長 at 10:42| 北海道 ☔| Comment(0) | TrackBack(0) | 日記 | このブログの読者になる | 更新情報をチェックする

2017年06月03日

飛行機、ヘリコプターの規制緩和ほしいな

次の日本の発展、特に北海道の発展の鍵は

空港、

飛行機だろう。

空港とそのアクセスの整備は地方の発展に直接つながるし、

特に北海道のように広いところは、陸の移動では時間がかかりすぎる。

ヘリコプターも良いかもしれない。

ヘリコプターなら滑走路もいらないし。

そして、飛行機運行会社やヘリコプター会社、運営の

規制解除だ。

ANAとJALしか認めない規制になっているので

誰でも参入しやすくすれば、

空前に地方は活性化する。

今は参入障壁が高すぎる。

地方航空会社の協業策、国交省が報告書 経営統合も検討


6/2(金) 19:10配信

朝日新聞デジタル



 離島などを結ぶ地方の航空会社の経営改善策を検討していた国土交通省の研究会は2日、機体の共同保有などの検討を航空会社に求める報告書をまとめた。経営統合や合併も将来の課題として明記。対象の各社に提案し、検討を促す。

 対象は、日本航空系の日本エアコミューター(鹿児島県)、北海道エアシステム(北海道)、天草エアライン(熊本県)と、ANAホールディングス系のオリエンタルエアブリッジ(長崎県)、ANAウイングス(東京都)の計5社。いずれも人口減などで利用者数が減少傾向にある。

 国交省は昨秋、日航とANAに系列を超えた地方航空会社の協業を提案。合わせて昨年6月に設けた研究会で、具体策の検討を進めていた。機体の共同保有や経営統合は、経費の削減や経営基盤の強化につながる。この日の研究会の会合で、座長の竹内健蔵・東京女子大学現代教養学部教授は「事業者に協力をお願いしながら、研究会で具体策の検討を続けたい」と話した。(森田岳穂)


■地方航空の経営改善策

【早めに実行すべきもの】

・日本航空系の日本エアコミューターと天草エアラインで機体を共通化

・日航とANAホールディングスのマイルを両系列の航空会社で使えるようにする

【検討を続けるもの】

・経営統合や合併

・パイロットや整備士の融通

・系列を超えた共同運航

・離島路線への補助金拡充
.
朝日新聞社
posted by 烏賊す社長 at 10:02| 北海道 ☔| Comment(0) | TrackBack(0) | 日記 | このブログの読者になる | 更新情報をチェックする

2017年06月01日

五輪経費負担決定 裏を返せば


なんやなんや
東京オリンピックの経費負担が決まったってニュースだけど、
組織委員会と東京都と国と周囲の県で総額がなななーーんと
1兆4000億弱。

結局薬局郵便局、毎年使われている公共事業費のほかに
これだけの大金がこれから3年間で集中して使われるっていうこっちゃ。

東京は景気がいい上にさらにこのお金が降ってくる。

大大 だーい好景気到来やな。

地方には関係がないですけど、
少しは地方にもおこぼれがくるかも。

五輪経費分担、大枠で合意 都外自治体の負担額は先送り

朝日新聞デジタル 5/31(水) 14:48配信

五輪経費分担、大枠で合意 都外自治体の負担額は先送り


会議を終え、笑顔で言葉を交わす東京都の小池百合子知事(右)と東京五輪・パラ大会組織委の森喜朗会長=31日午後、東京都千代田区、川村直子撮影


 2020年東京五輪・パラリンピックの開催経費を巡り、東京都と国、大会組織委員会、都外の開催自治体のトップらが31日、総額1兆3850億円の分担について大枠で合意した。ただ、都、国、組織委の負担額は示された一方、焦点となっていた都外自治体の負担額は明示されず、今後も協議が続けられる。

【写真】会議の冒頭、あいさつする(左から)東京都の小池百合子知事、丸川珠代東京五輪・パラ担当相、(1人おいて)東京五輪・パラ大会組織委の森喜朗会長=31日午後、東京都千代田区、川村直子撮影

 会合には、小池百合子都知事や丸川珠代五輪担当相らが出席した。合意した分担の内訳は、都と組織委が各6千億円、国が1500億円。残り350億円については都が中心になり、都外の自治体が負担する方向で調整していたが、自治体側の反発が強いため、この日は決着が見送られた。

 経費の分担について安倍晋三首相は今月、丸川氏に早期の調整を指示。調整を主導してきた小池知事も、今月中に関係者間での大枠合意を目指すとしていた。
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朝日新聞社
posted by 烏賊す社長 at 08:27| 北海道 ☔| Comment(0) | TrackBack(0) | 日記 | このブログの読者になる | 更新情報をチェックする
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